日本の会社は、やる気のない社員が7割。
米ギャラップが企業の従業員のエンゲージメント
（仕事への熱意度）を調査したところ
「熱意あふれる社員」の割合は、米国が32%なのに対し、
日本はわずか6%にすぎなかった。
調査した139カ国中132位と最下位級だ。
逆に、やる気のない社員の割合が70%。
しかも日本は「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」の割合が24%、
に達した。
（2月21日 働き方進化論 日経より）
このデータは筆者には、にわかには信じ難かった。
海外で日本人以外と働いていた時、むしろ逆の印象を持っていたからだ。
しかし、アンケートなどでよく現れるのは、
いずれの質問に対しても、日本人のポジティブ度合いが低いことだ。
筆者の経験では、日本人以外は、自己防衛意欲というか、
自己肯定感が相対的に強いように感じる。
つまり、極端に言うと、実力以上の自分を見せようという傾向がある。
従って、一概にこのアンケート結果を鵜呑みにはできないが、
それにしても、ここまで差があるということは、
このことを差し引いても明らかに有意差がある
と言える。
何故なのか？
一つは、日本の会社の終身雇用という独特の制度が
このような現状をもたらしたと言えるだろう。
つまり、終身雇用の名の下に、
最初はやる気があっても、競争に敗れて、
次第にやる気を失っていく社員を
温存、囲い込むことに甘んじてきた。
その結果、国際生産性を下げてきた。
長く賃金を上げずにきたというのも
やる気を削いできた一因だろう。
要は、日本国自体が、組織の中で、
誰かに頼るという護送船団制度を
文化的に温存し、
国際水準に対して
埋めようとしても埋めきれないギャップが顕在化してしまった
と言えないだろうか。
働き方改革と言っても、ここを変えないと
国際競争には勝てないのではないか。
